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簿記（ぼき）と独学 簿記は、ある経済主体が経済取引によりもたらされる簿記 テキスト資産・負債・純資産の増減を管理し、併せて一定期間内の収益及び費用を簿記 過去問題集記録するための記帳方式である。また、最も一般的な簿記である簿記 講座複式の商業簿記を指して単に簿記と称する場合が多い。会計学よりも実務に近い部分のことをいう。 単式簿記 講師と複式簿記 簿記の表記方法は、単式簿記と複式簿記 受験の2種類がある。 * 正確かつ公正に記述できる方法が確立している複式簿記は、企業会計や公益法人会計・独立行政法人会計などに広く用いられている。簿記といえば、多くの人は複式簿記 通信教育を想定する。特に注釈がない場合、複式簿記を想定して論じる。 経済活動による分類 経済主体（企業・政府など）の簿記 勉強時間経済活動に応じた簿記の方法論がある。代表的なものに商業簿記と工業簿記がある。 商業簿記 完成している商品を簿記 問題仕入れて販売する会社の財務状態を管理するための記帳方式。最も基本的な簿記である。ただし、どの会社にも共通する決算に関する会計処理や、固定資産の償却処理なども「商業簿記」として簿記 問題集取り扱うことが多い。 工業簿記 材料を仕入れ、製造し、製品を販売する会社の財務状態を管理するための簿記論 講座記帳方式。その製品を作るために必要な経費を材料費や製造作業員の賃金、製造機器のランニングコストなどから算出する原価計算の理論を主に用いる。 その他の応用簿記 基本的な簿記である商業簿記に対して簿記論 参考書、それ以外の簿記のことを応用簿記と称する。 * 農業簿記：工業簿記のように原価計算を簿記論 通信伴う。個人事業主の多い日本の農業では、家計との区別をつける意味合いも持つ。 * 林業簿記：農業簿記と同様に、第一次産業である林業における簿記。 * 漁業簿記：漁場料や餌代といった経費を特徴とする漁業における簿記。 * 建設業簿記：大規模な資金と労働力、そして長期間掛かる簿記論 問題集建設業のための簿記である。特徴は建設業会計を参照。 * 銀行簿記：貨幣を商品とする企業と考えることができる。特徴は銀行簿記を参照。 * 官用簿記：収入は税金であり、予想問題 簿記財務状況（収支）をみるために主に使われる。単式簿記が主流。 * 組合簿記：非営利団体であり、収支均衡に着眼点がある。 * 農協簿記：農業協同組合で使われる。農協で使う様々な業種をカバーする。 * 家計簿記：いわゆる家計簿。貯金以外の現金の収支を記した単式簿記が多い。
宅地建物取引主任者は、宅地建物取引業者（一般にいう不動産会社）の相手方に対して、宅地又は建物の売買、交換又は貸借の契約が成立するまでの間に、重要事項の説明等を行う宅建 解答国家資格者である。通称宅建（たっけん）。 宅地建物取引主任者は、1958年に、当時の建設省が、宅地建物の公正な取引が行われることを目的として創設した資格である。なお、当初は、宅地建物取引主任者宅建 講座ではなく、「宅地建物取引員」という名称であった。 主任者は、登録している宅地建物 試験都道府県知事から宅地建物主任者証の発行を受けなければ業務を行うことができない。 宅地建物取引主任者の宅建 講師独占業務 * 契約締結前に、宅地建物取引業者の宅地建物 資格相手方に対して、重要事項の説明を行うこと。 * 重要事項説明書（業界用語で「35条書面」ともいう）の宅地建物主任者試験説明・記名・押印 * 37条書面（一般にいう「契約書」のこと）への記名・押印 これらの業務は宅地建物取引主任者であれば専任の宅建 参考書取引主任者でなくとも行える。 （ただし、重要事項の説明を行うには、主任者証の交付を受けている必要がある。） 宅地建物取引業者 宅地建物取引業を営もうとする者は、2つ以上の宅建 試験都道府県の区域内に事務所を設置してその事業を宅地建物取引 試験営もうとする場合にあっては国土交通大臣の、1つの都道府県の区域内にのみ事務所を設置してその事業を営もうとする場合にあっては当該事務所の所在地を管轄する宅地建物取引 資格都道府県知事の免許を受けなければならない。 宅地建物取引業者が負う宅地建物取引主任者の宅建 資格取得設置義務 宅地建物取引業者宅地建物取引主任者 学校は、その事務所その他国土交通省令で定める場所ごとに、事務所等の規模、業務内容等を考慮して国土交通省令で定める数の成年者である専任の取引主任者を宅建 通信置かなければならない（宅地建物取引業法第15条第1項）。 この場合、原則として、「事務所」等に関しては業務に宅地建物取引主任者 講座従事する者5人に対して1人の割合で、マンションのモデルルームのような案内所等で契約行為を締結する専任の宅地建物取引主任者を置くべき場所に宅建 独学関しては、業務に従事する者の人数に関係なく1人以上でなければならない。 ここでいう「専任」とは、国土交通省の通達に宅地建物取引主任者試験よれば、原則として宅地建物取引業を営む事務所に常勤（宅地建物取引業者の所定労働時間を勤務することをいう）して、専ら宅地建物取引業に宅建 問題集従事する状態を言うと解説されている。また、本店（会社以外では主たる事務所）はそこで宅地建物取引業を営んでいなくても事務所とみなされる。 宅地建物取引主任者資格試験 国家資格試験の中で最大規模の資格試験であり、受験者数は2006年で20万人弱を数える。不動産景気を反映するバロメーターともいわれ、受験者数が最も多かった1990年はバブル景気の宅建 予想絶頂期であり、その数は 34万2111人を数えた。バブル崩壊後は年々受験者数が減少してきたが、2001年に16万5104人を底に下げ止まっており、2002年以降は宅地建物取引主任者資格やや増加傾向にある。不動産業だけでなく金融業などの他業種や、法律系国家資格の登竜門としても人気がある。 試験の実施は各都道府県知事が宅建指定試験機関である財団法人不動産適正取引推進機構に委託する形で行っている。そのため、全都道府県に試験会場を置いている（2005年で 197会場）。
税理士は、税理士法に定める国家資格であり、税理士となる資格を有する者のうち、日本税理士会連合会に備える税理士名簿に、財務省令で定めるところにより、氏名、生年月日、事務所の名称及び所在地その他の資格の大原 税理士事項の登録を受けた者をいう（税理士法18条）。徽章は、日輪に桜。 税理士は、税務に関する専門家として、独立した公正な立場において、申告納税制度の理念にそって、納税義務者の信頼にこたえ、租税に関する法令に規定された納税義務の適正な実現を税理士 資格 学校図ることを使命とするとされ（同法1条）、業務として、他人の求めに応じ、各種税金の申告・申請、税務書類の作成、税務相談、税に関する不服審査手続き等を行う。 「税理士となる資格を有する者」としては、税理士試験に合格し2年以上の税理士 資格 通信教育実務経験を持つ者、23年以上税務署に勤務し指定研修を受けた国税従事者（いわゆる税務署OB）、公認会計士、弁護士があり、税理士名簿への登録を受けることによって「税理士」となり、税務をおこなうことができる（同法3条1 項）。 税理士は、他人の求めに応じ、租税に関し、次に掲げる事務を行うことを業とする（税理士法2条1項）。 1. 税務代理（同法2条1項1号） 2. 税務書類の作成（同法2条1項2号） 3. 税務相談（同法2条1項3号） この他、税理士の名称を税理士 資格 勉強用いて、他人の求めに応じ、税理士業務に付随して、財務書類の作成、会計帳簿の記帳の代行その他財務に関する事務を業として行うことができる（同法2条2項）。 税理士は、業務に付随する範囲において社会保険労務士業務の一部をなすことができる（社会保険労務士法27条・同施行令2条）。また、税理士となる資格を有する者は行政書士登録を税理士 資格取得 方法受ければ行政書士となることができる。（行政書士法2条） 2001 年（平成13年）の税理士法改正により、税理士事務所の法人化（税理士法人）が認められ、税理士は、開業税理士、社員税理士、補助税理士のいずれかの区分に分類されることになった。 2006年（平成18年）5月1日、会社法施行にともない、公認会計士・税理士は会計参与という株式会社の機関の税理士 受験資格一類型として、会社に参加しうることになった。 戦後司法省から独立し公権力から自立している弁護士とは異なり、行政庁の監督下に置かれる公認会計士や弁理士などと同様に、行政庁である財務省および国税庁に監督権があり、懲戒権者も財務大臣とされている。 税務代理とは、税務官公署に対する租税に関する法令若しくは行政不服審査法の規定に基づく申告、申請、請求若しくは不服申立て（以下「申告等」という。）につき、又は当該申告等若しくは税理士試験 資格税務官公署の調査若しくは処分に関し税務官公署に対してする主張若しくは陳述につき、代理し、又は代行することをいう（同法2条1項1号）。主に税務調査に立会って対応すること。 税務書類の作成とは、税務官公署に対する申告等に係る申告書、申請書、請求書、不服申立書その他租税に関する法令の規定に基づき、作成し、かつ、税務官公署に提出する書類で財務省令で定めるもの（以下「申告書等」という。）を作成することをいう（同法2条1項2号）。主に税務申告書を会計士 税理士資格作成すること。 税務相談とは、税務官公署に対する申告等、第1号（税務代理）に規定する主張若しくは陳述又は申告書等の作成に関し、租税の課税標準等の計算に関する事項について相談に応ずることをいう（同法2条1項3号）。
財務諸表は、企業が利害関係者に対して一定期間の財務諸表論 講座経営成績や財務状態等を明らかにするために複式簿記に基づき作成される書類である。一般的には決算書と呼ばれることが多い。 日本における会計基準では、貸借対照表（B/S）・損益計算書（P/L）・キャッシュ・フロー計算書（C/F）・株主資本等変動計算書（S/S）が財務諸表に含まれる。注記など副次的な情報とともに開示するのが通常であるが、副次的な情報と区別する意味でこれらの表を財務諸表論 通信特に基本財務諸表と呼ぶこともある。単一企業について作成する財務諸表を個別財務諸表といい、子会社を含む企業グループを単一の組織体とみなして親会社が作成する財務諸表を連結財務諸表という。また、四半期決算で作成するものを四半期財務諸表及び四半期連結財務諸表という。 財務諸表は、会社法、金融商品取引法や業法等で取締役等に作成が義務付けられ、一般に公正妥当と認められた会計基準により作成されるものとされている。会社法では、計算書類財務諸表論 勉強法及び連結計算書類と呼ぶ。財務諸表に付属する情報として、会社法では附属明細書、金融商品取引法では附属明細表があるが、これらは狭義の財務諸表には含まれない。 上場企業など、金融商品取引法により有価証券報告書を提出しなければならない会社の財務諸表は、EDINETで見ることができる。また、上場企業以外の株式会社は、定時株主総会の財務諸表論 問題集終結後遅滞なく、貸借対照表（大会社にあっては、貸借対照表および損益計算書）を企業のウェブサイト、日刊新聞紙又は官報のいずれかで公告しなければならず、公告方法は登記される。 財務諸表は、不正や誤謬により適正に作成されないリスクがあるため、会社法上の大会社や上場企業などの一定の企業は公認会計士または監査法人の会計監査を財務諸表論 参考書受けることを法で義務付けられている。
建設業経理検定（けんせつぎょうけいりけんてい）とは、財団法人建設業振興基金が実施する、建設業法施行規則第18の建設業経理士 問題集3に規定する国土交通大臣登録経理試験である (1級・2級) 。2級以上は経営事項審査での評価対象となる。建設業会計以外の分野については、日商簿記検定にほぼ準じるとされており、合格者の称号は1級・2級は建設業経理士 参考書、3級・4 級は建設業経理事務士である (2006年4月以降) 。なお、1級は原価計算・財務諸表・財務分析の三科目の試験を5年以内に合格しなければならない。 ▼1級 建設業に係る簿記・会計学・原価計算を習得している。会社法のほか、企業会計に関する法規を理解し、経営分析ができる。 ▼2級 実践的な建設業に係る簿記・原価計算に関する知識を有し、建設業に係る決算の実務処理ができる。 ▼3級 基礎的な建設業に係る必要な簿記に関する知識を有しており、かつ簡易な実務処理ができる。 ▼4級 初歩的な建設業に係る簿記の初歩的な実務処理ができる。
UPDATE Microsoftのバイスプレジデント兼法律副顧問であるDave Heiner氏は米国時間2月26日、「Competition Authorities and Search」と題されたブログ投稿の中で、 MicrosoftとYahooが検索に関して提携することになった1つのきっかけは、「パブリッシャーと広告主を囲い込むことで、Microsoftにとって量の検索を獲得しにくくする傾向があるGoogleのビジネス慣行に対する、われわれの懸念」だったと述べた。同ブログ記事は、欧州当局が競合他社（そのうちの1社はMicrosoftが所有する企業である）からの苦情を受けて、Googleに同社の検索アルゴリズムの説明を求めた週の最後に投稿された。
ビックカメラは、さくらやの店舗承継に伴い、さくらやが発行するポイントカードの「さくらやポイント」について、3月1日から自社の「ビックポイント」への移行サービスを開始する。 移行サービスの受付実施店舗は、東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県の1都3県に所在するビックカメラ。さくらやから店舗を引き継ぎ、ビックカメラとして新たにオープンする船橋駅店、新宿東口駅前店、聖蹟桜ヶ丘駅店、相模大野駅店でも実施する。なお、ビックカメラが継承する4店舗以外のさくらやの店舗は、 2月28日で全店閉店する。 対象は、移行サービス受付時に有効期限内の「さくらやポイント」のみで、「さくらやポイント」1ポイントにつき、ビックカメラで使える「ビックポイント」1ポイントを発行する。移行にあたってはさくらやポイントカードの提示が必要で、移行サービス完了後、同カードは回収する。
米Googleは22日、次世代広告配信技術「DoubleClick for Publishers（DFP）」を発表した。 DFPは、DoubleClick社のこれまでの「DART for Publishers」と「Google Ad Manager」を置き換えるものだ。これに伴い「DART」ブランドはなくなり、新たに「DoubleClick for Publishers by Google」という新ブランドを用いる。新デザインのロゴも発表した。 多数の広告を配信しなければならないソーシャルネットワークサイトやエンターテインメントサイト、ポータルサイト、ニュースサイトなどでは、広告主から掲載依頼される広告を、どの場所に、どのタイミングで適切に配信するかが大きな課題となっている。それによって、大きく売り上げが影響を受けることになるからだ。DFPでは、このために必要な技術がふんだんに投入されているとしており、主に4つの分野で改良が行われた。 1つめに、ユーザーインターフェイスの改良だ。Googleのユーザビリティ研究チームがエンドユーザーの意見を取り入れ、オペレーターのエラーをなくすとともに習熟にかかる時間を短縮させ、広告キャンペーンの執行を迅速に行うことができるようにした。また、多くのデータを視覚化することによって、ジオターゲティングやリッチメディアによる広告キャンペーンを行いやすくした。 2つめに、広告配信の分析を行いやすくした。膨大なデータを分析できるGoogleのインフラを使用することによって、最大でこれまでの4000倍のデータを分析できるようになったという。ターゲティング広告の効率を高めるため、ターゲットとなるユーザーの地域分類を都市レベルにまで狭めることが可能になった。さらに1時間ごと、また1日ごとのトレンド分析、機械学習による予測エンジンを使用することによって、キャンペーン立案を効率化している。 3つめに、広告配信サーバーを改良した。DFPに搭載された機械学習による予測エンジンによって、サイトに発生するトラフィックパターンの変化を事前に予測し、スケジュール通りの広告配信を行ったり、複雑な広告キャンペーンの優先順位を決めることができるようになった。さらに、ジオターゲティングなどを含むさまざまな広告配信スケジュールに関するオプションを設定できるようにした。 4つめに、DFPの機能を利用できるAPIが公開された。これにより、大規模サイトが自社アプリケーションを DFPと連動できる。また、サードパーティによるアプリケーション（例えば営業支援、受注管理、ワークフロー管理ツールなど）をDFPと統合できるようになっている。 DFPは2つのバージョンで提供される。大規模サイト向けの「DFP」と、中小企業向けのシンプルな無料バージョン「DFP for Small Business」だ。 これらの機能を追加する一連のアップグレードは、2010年中に1年程度かけて徐々に行っていくとしている。
「婚約指輪は給料の3か月分」。そんな「伝説」はどこにいったのだろう。最近は30～40万円、「給料1か月分」が相場だそうだ。指輪のタイプも定番の1粒ダイヤの「ソリテア」だけでなく、小さなダイヤが密集した「パヴェ」などバリエーションが広がっている。 ダイヤの大きさより、デザインやブランドを重視 結婚情報誌「ゼクシィ」（リクルート）の「結婚トレンド調査2008」によると、婚約指輪にかける費用の平均は首都圏で37.4万円。ちなみに、調査を開始した1994年が55.8万円ともっとも高く、95 年が50.5万円、96年から97年は40万円後半となり、減少傾向にある。01年以降は30万円後半で推移している。調査は全国7366人に08年4月25日から6月6日、郵送で実施した。 そもそも、「給料の3か月分」を提唱したのは、ダイヤモンドで有名なデビアス社（本社：南アフリカ共和国）で、1970年代に販売促進のキャッチフレーズに使ったと言われている。バブル景気の頃は普通のサラリーマンでも買えたが、不景気下では給料の1か月分が現実的なラインなのかもしれない。 とは言え、一生に1回きりしかもらえない婚約指輪の相場が下がっていることについて、女性はどのように思っているのだろうか。 ゼクシイ編集部は、 「最近は色んなタイプがあり、女性のほうも、ダイヤの大きさより、デザインや好きなブランドを重視する傾向にあるようです」 という。 婚約指輪の定番は1粒ダイヤがついた「ソリテア」で、同調査によると購入者の4割が選んでいる。ところが、最近は細かなダイヤが指輪全体に密集した「パヴェ」や、土台にも小さなダイヤをあしらった「メレ」というタイプも人気を呼んでいる。質、大きさにもよるが、1粒ダイヤに比べて、少し安くなるようだ。 「ティファニー」の公式ホームページによると、代表的な婚約指輪「ティファニーセッティング」タイプの場合、0.25カラットのダイヤで22万2600円から、0.5カラットで46万6200円から、1カラットで131万9850円から、となっている。 30万円未満の婚約指輪を27タイプ展開する日本の4℃。30万円以上40万円未満のものも17タイプ揃える。 37万円は安い、それとも高い？ 4℃のソリテアタイプ（2009年モデル）は、プラチナの土台に0.25カラットのダイヤがついたものが33万6000円。同じ大きさのダイヤに、アーム部分に小さなダイヤが埋め込まれたものが37万8000円。 また、エンゲージリングは「プラチナ」や「ホワイトゴールド」といった白い金属を土台にすることが常識だったが、最近はイエローゴールド、ピンクゴールドを使用したタイプもある。4℃ではイエローゴールドに0.20カラットのダイヤがついた指輪を17万8500円、ピンクゴールドも同じ値段で販売している。価格は公式ページを参照した。 このあたりが、平均予算の37万円で買えるラインだ。 「37万円は高い」と感じる人もいるようだ。 「Yahoo！知恵袋」に09年2月7日、こんな書き込みがあった。近々婚約指輪を買いに行くという女性は、前出の「ゼクシイ」調査で37万円が平均予算であるという記事を受けて、戸惑っている。 「彼は好きなものを選んでほしいと言ってくれてるのですが、 これからいろいろとお金もかかるだろうから、 あまり無理をさせたくないです」 ある回答者は、 「私の場合は結婚式、婚約指輪、結納は安く抑えて 結婚指輪は2人が気に入った物、 新婚旅行をその分、贅沢にしましたよ」 とアドバイスしている。 また、婚約指輪と結婚指輪を兼用する人もいるようだ。 「クラシックな立て爪のダイヤリングなんかにも憧れましたが･･･実際つけるトコないな～と思い、結婚＆婚約兼用指輪ということで一からデザイナーさんと話ながら形を決めて行きました」 婚約指輪にお金をかけて欲しくない、と考える女性は結構いるようだ。 一方、37万円では満足しない女性も少なからずいる。 「予算が足りないからといって安く済ませようとする気持ちが理解できません。婚約指輪を頂くのは一生に1度なのですから、一緒に選べる場合は本当に欲しいものにするべきです。予算が足りないなら、貯めるまで結婚をしない、裏を返せば、それだけの思い、覚悟を持ってするものではないですか。とにかく、妥協なんてしたら、お互いに後で絶対、後悔すると思いますよ」 都内の会社に勤める30歳女性の感想だ。